日テレ系「愛は地球を救う」に問われるチャリティー精神
夏休み終盤の一大イベント。
日テレ系恒例のチャリティー番組。
24時間テレビ33「愛は地球を救う」ありがとう~今、あの人に伝えたい~。
あの名物番組が8月28日から29日にかけて日本テレビをキー局に全国で放送された。
今年も子供から大人まで男女を問わず多くの方々の善意の募金が寄せられる姿を見るにつけ
「大丈夫!日本ってまだまだいい国なんだ」と感心させられることも多かった。
しかしここでふと疑問に思うことがある。
それは諸外国のチャリティー番組と日本のそれとの質の違いである。
ジェリー・ルイスの司会で有名なアメリカのチャリティー番組は40年以上の歴史を持つが、
司会のルイスをはじめとし出演者全員が無償で番組に参加している。
どんなに有名なスターでも無名の新人でも例外はなく全員がノーギャラ。
これはフランスのチャリティー番組などでも同じだそうだ。
ボランティア活動を紹介したり視聴者に募金を呼び掛けたりする立場上それはむしろ当たり前のことではないだろうか。
それに対して日本の場合、出演者にそれなりのギャラが支払われていると言う事実をご存知だろうか。
他人に無償の奉仕活動や寄付を勧めておいてその一方で自分は出演者としてギャラをいただく。
これではだれも納得すまい。
“無償での出演”という、米・仏のチャリティー番組では当たり前のことが日本の場合なされていないと言う事実をタレントたちはどう受け止めているのだろうか。
以前、ビートたけしがこの件に関してラヂオ番組で発言、物議を呼んだことがある。
「冗談じゃないよ!ヨダレ垂らした芸能人どもがめちゃくちゃ高いギャラ稼ぐくせして。
これ以上貧乏人から金巻きあげんなっちゅーの。
チャリティーっていうくらいならお前ら全員ノーギャラで出やがれ!」
一見毒舌に聞こえるがズバリ問題の核心を突いた発言ではないだろうか。
もう一つの決定的な違い。
それはアメリカやフランスではチャリティーという性質上、番組でのCMはないということ。
つまりスポンサーCMによる収益は全くないという点である。
スポンサー協賛の収益はすべてチャリティーに回される。
これ対し日本の場合
チャリティーと言いながら平常時以上の収益をあげていると言うのが事実だ。
言いたくはないのだがその実態は、『チャリティーと言う名のドル箱番組』なのである。
必死に頑張る若者の姿を密着取材しそれを感動のドキュメンタリー番組として放送する。
それは一見素晴らしい企画のように思えるのだが、よくよく考えて見るとそれではチャリティーの商品化である。
今年で33回目を迎える日テレ系のこのチャリティー番組の持つ社会的意義は大きい。
チャリティーを通して多くの若者に懸命に生きることの大切さを訴え続けてきたことは称賛に値する。
しかし、である。
難病で苦しむ子供を必死で励ます若者の姿を番組と言う形で商品化しスポンサーからCMを貰い収益を上げる。
そのことに対しなんら疑問はないのだろうか。
お父さんに手をひかれた幼児が嬉しそうな顔で募金する姿を見るにつけ、この番組の持つ意味の素晴らしさを再認識させられる思いだ。
酷暑の中、声をからして募金を呼び掛ける若者たちの姿には頭の下がる思いである。
この番組で育った素晴らしい若者たちである。
だからこそ、こうしたチャリティー番組の制作者側にはそれ相応の自覚をもって放送を続けてほしい、そう願わずにはいられない。
わが街長崎を自分の足で歩きながら
いろんなところを見て廻っています。
市民の目で見た市民の真実を
大切に伝えたいと思います。



